2017年10月31日
「Bizメール&ウェブ ビジネス」において、AIを活用したWebアクセス解析・メール利用状況の見える化機能を無料で提供開始
〜知識ゼロでも簡単!人手をかけずにPDCAの実行を支援〜
NTTコミュニケーションズ(以下 NTT Com)は、企業向けレンタルサーバー・ホスティングサービス「Bizメール&ウェブ ビジネス」の利用者を対象に、2017年10月31日より順次、Webアクセス解析機能、およびメール利用状況の見える化機能の提供を開始します。
Webアクセス解析機能を利用すると、クリック操作のみで自社Webサイトへのアクセス状況を一目で把握することができます。またメール利用状況の見える化機能を利用すると、何に関するメールが多いか、誰にメールが集中しているかなどを直感的に把握することが可能になり、業務改善のヒントを見つけることができます。
1. 背景
企業のWebサイトにおいては、顧客ニーズを探るため、日常的にアクセス状況を解析し、その内容を絶えず改善し続けていくことが重要です。しかしながら、Webサイトのアクセス解析を手軽に行う手段は少なく、専門的な知識や準備を要するツールや、専任のIT担当者が必要になるため、満足に分析ができていない企業が多いのも実情です。
また、顧客からのメールについても、見える化することができれば顧客ニーズの把握に役立ちますが、そのためには高度なツールを導入する必要があります。
そこでNTT Comは、専門的な知識や準備がなくても、誰でもWebブラウザから簡単にWebアクセス解析・メール利用状況の見える化が利用できる機能の提供を開始します。
2. 特長
Webアクセス解析機能
(1) 専門知識不要で利用可能
一般的に、Webアクセス解析ツールを利用する場合には、「タグ」と呼ばれる計測用ソースコードをHTMLソースに書き込む作業が必要です。本機能を利用すると、簡単なクリック操作だけで自動的にタグを埋め込むことができるため、専門的な知識の習得や手間のかかる準備作業を行うことなくアクセス解析を実施することができます。
また、結果はシンプルで見やすいグラフとして表示されるため、一目で傾向を掴むことができます。
動画による機能紹介はこちら
http://www.ntt.com/business/services/cloud/rental-server/biz/function/analysis.html
(2) AIによる簡潔、迅速な改善提案
Webアクセス解析の結果を踏まえ、どう改善するべきか、AIが簡潔にアドバイスします。いちいち専門家に尋ねる必要がなく、常にタイムリーな改善案を得ることが可能です。
<アドバイスの例>
- 分析対象としているキーワードの検索が増加しているとき、そのキーワードをコンテンツに入れるよう促します。
- トップページのみを閲覧して離脱している可能性や、目的のページを探しにくい構造になっている可能性を指摘できます。またそれに対し、「目的ページへのリンクを目立つように配置」などの提案をします。
メール利用状況の見える化機能
(3) 業務の状況を視覚的に把握
受信メールに対し、どのようなキーワードが多いか、誰に宛てたメールが多いかなどを、管理者が視覚的に把握できます。例えば、顧客から特定のサービスに関するメールが急増している、保守運用部門へのメールが集中している、といった状況が見られることで、顧客ニーズへの迅速な対応や、顧客サポートの強化などに活用可能です。
その他にも、社内の稼働バランスの把握、サイバー攻撃によるメール乗っ取りの発見など、さまざまな用途で活用できる可能性があります。
動画による機能紹介はこちら
http://www.ntt.com/business/services/cloud/rental-server/biz/function/analysis.html
3.詳細
(1) 提供条件
「Bizメール&ウェブ ビジネス」のご契約者(ライトプラン、ベーシックプランを含む)*
(2) 提供料金
無料 (「Bizメール&ウェブ ビジネス」の利用料金が必要です)
(3) 提供開始日
2017年10月31日
既に「Bizメール&ウェブ ビジネス」をご利用中のお客さまについては、10月31日以降順次機能を適用し、11月17日までにすべてのお客さまが利用可能な状態となります。
なお、本機能のご利用にあたって追加のお申し込み手続きは不要です。機能適用後、管理画面上に本機能のメニューが追加されます。
4.今後の予定
AIを利用して、お客さまのWebサイトにおける新着情報の掲載を自動化する機能の提供を検討しています。「Bizメール&ウェブ」は今後も、お客さまからのご意見の収集などを通じて、機能の拡張を継続し、お客さまのビジネスに貢献していきます。
*:今後、「Bizメール&ウェブ プレミアム」のご利用のお客さまにも提供予定。
本件に関するお問い合わせ先
2017-R113