防犯カメラを設置する方法と注意点。自分で取り付けることはできる？

防犯カメラの設置方法

防犯カメラの設置方法は、業者へ依頼するか自分で取り付けるかのどちらかになります。ここでは、それぞれのメリットとデメリットを見ていきましょう。

業者へ設置・工事を依頼

業者へ依頼するメリット

業者に依頼すると、プロが設置や工事を行ってくれるため、壁面や天井など個人では設置が難しい場所への設置もできます。また、角度調整も適切に行ってくれるため、見たい角度がしっかりと映るようにしてくれます。業者に依頼することで、トラブルが少なく防犯カメラを設置できることはメリットといえるでしょう。

業者へ依頼するデメリット

業者へ依頼する場合、日程調整が必要なケースが多く、迅速な対応が難しいことがあります。
また、設置コストがかかることもあります。業者によって、サービス内容や料金、アフターフォローの有無が異なるため、慎重に選ばなければなりません。

購入者自身で設置

購入者自身で設置するメリット

自身で設置する場合は、カメラがあれば、すぐに設置ができるのがメリットです。業者のように日程調整する必要がなく、ご自身のタイミングでつけることができます。
また、設置費用が浮くため、業者に依頼するよりも低コストで設置することができます。

購入者自身で設置するデメリット

自身で設置すると、見たい画角を撮影できる角度に設置できない場合があるため、カメラの性能を最大化できない可能性があります。また、アナログカメラの場合は設置が複雑なため、自分で取り付けるのは難しいこともあるでしょう。

防犯カメラの種類

防犯カメラの録画方式は、主に2種類あります。それぞれ設置方法や特徴が異なります。

アナログカメラ

アナログカメラは、ケーブルでモニターやレコーダーを直接接続して撮影します。そのため、アナログカメラを設置する場合は、カメラ本体の設置だけではなく、カメラとモニター・レコーダーをつなぐ配線工事も必要です。設置前に、モニターやレコーダーを置く場所を確保する必要もあります。

ネットワークカメラ（IPカメラ）

ネットワークカメラは、カメラ本体とスマホ・PCといった端末があれば使用できます。モニターやレコーダーは不要のため、比較的設置がしやすく複雑な設置工事が不要です。すぐに設置ができることから、急遽設置が必要になった場合にも安心です。
ネットワークカメラには、ボックス型や360°撮影ができるドーム型などさまざまなタイプがあります。ほかにも設置が簡単な置き型カメラや体に装着するウェアラブルカメラもあります。
ネットワークは、Wi-Fi対応のワイヤレスタイプやLTE通信ができるタイプがあります。

防犯カメラの設置におすすめの場所

防犯カメラを設置する場合、どこに設置すると効果的なのか悩むかもしれません。ここでは、設置におすすめな場所を用途別にご紹介します。

店舗・医療機関

• 施設内・売り場
• 出入り口
• 駐車場
• レジ・金庫周り
• バックヤード
• トイレ前

店舗ではトイレに商品を持ち込むという万引きのケースもあるため、トイレ付近にも防犯カメラの設置がおすすめです。ただし、トイレの中を撮影するとプライバシー侵害にあたるため、トイレ内にカメラを設置するのは避け、出入り口に設置しましょう。

オフィス

• オフィス内
• 出入り口
• 駐車場
• 金庫・重要書類周り

不審者による重要書類や金銭などの盗難はもちろん、内部不正による犯罪が起こることもあります。そのため、オフィスもオフィス内や、金庫・重要書類周りといった場所に防犯カメラの設置が重要です。

工場・倉庫

• 製造ライン
• 入出荷エリア
• 金庫・精密機器周り（事務所）
• 出入り口

工場や倉庫の入出荷エリアは、多くの人が作業する場所です。他社の方も出入りする場所で不特定多数の方が出入りすることから、不審者も紛れて侵入する可能性があります。夜に侵入することもあるため、夜間も撮影ができる防犯カメラを選びましょう。

建設現場

• 資材置き場
• 建設作業の足場
• 事務所付近

資材は高価なものもあるため、盗難に遭うこともあります。資材が盗まれてしまうと経済的な被害はもちろん納期が遅れてしまうこともあるため、盗難に遭うと大きな被害を受けることになります。資材置き場に設置が必要です。
また、建設現場への不審者の侵入は作業場所である足場からが多いといわれています。足場付近にも設置することをおすすめします。
建設現場に事務所がある場合は、事務所荒らし対策として事務所にもカメラを設置しましょう。

防犯カメラを設置する際の注意点

防犯カメラを設置する場合、いくつか気をつけたいことがあります。

行政のガイドラインに従う

自治体によっては、防犯カメラの設置に関するガイドラインが定められていることがあります。大阪市のガイドラインでは、住宅内部などの私的空間が映らないように配慮することやカメラの設置を周知させることなどがガイドラインに組み込まれています。
このように防犯カメラを設置する際は、自治体で定められているガイドラインを確認しましょう。ガイドラインがあれば、それに従い設置するようにします。

プライバシーへ配慮する

防犯カメラは、映像から個人を識別することができるため、個人情報にあたります。そのため、防犯カメラで撮影した映像は個人情報保護法の対象となります。設置には、法律を厳守することはもちろん、プライバシーの侵害にあたらないように注意しなければなりません。
法律違反にならないようにするためには、設置箇所の掲示や設置目的を明確にして通知するなどを実施します。

録画データの管理には十分注意する

録画データがネットワークを通じて漏えいしてしまうと、個人情報漏えいとなります。アナログカメラの場合は、カメラやレコーダー、モニターが盗難に遭わないよう対策が必要です。
ネットワークカメラの場合は、不正アクセスにより映像が漏洩してしまうため、不正アクセスへのセキュリティ対策が欠かせません。

防犯カメラの助成金制度をチェックする

防犯カメラの設置に関する諸費用を自治体が1部負担する助成金制度があります。防犯カメラを設置することで、街の防犯につながることからこの制度が導入されています。
例えば、東京都では、商店街などにおける防犯設備（防犯カメラや防犯灯など）の設置にかかる経費を区市町村とともに補助しています。

防犯カメラ設置に関する助成金制度を行っている自治体は1部のため、設置する店舗や事業所の自治体にあるかどうかをまず確認することをおすすめします。また、申請期間が決まっていることもありますので、手続きについても事前に確認しておきましょう。

クラウド録画カメラサービス「coomonita (コーモニタ）」

coomonita (コーモニタ)とは、クラウド録画型のカメラサービスです。カメラで撮影した画像をクラウド上で管理し、PCやスマホといった端末から確認できます。映像はクラウドに保存されているため、端末があればいつでもどこでも確認することが可能です。
映像は高画質なのでくっきりとなめらかで、店内やオフィスの様子などをしっかりと映し出すことができます。映像は、カメラ1台につき15人まで映像共有することも可能です。
価格は、カメラ2万4,800円（税込2万7,280円）から、サービス料は月々1,200円（税込1,320円）からご利用いただけます。

クラウド録画カメラはインターネット上に映像を保管することから、セキュリティ面の懸念をお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。coomonitaはセキュリティ面も高いレベルをクリアしています。
coomonita (コーモニタ)は、高度なセキュリティのネットワークと高機能なカメラのため安心してご利用いただけるサービスです。coomonitaで購入されたカメラの設置工事も対応可能です。詳しくはお問い合わせください。

まとめ

今回は、防犯カメラの設置方法やそれぞれのメリット・デメリット、また防犯カメラを設置する際の注意点を解説しました。
防犯カメラは、業者に取り付けを依頼することもできれば、自分で設置することもできます。ただし、アナログカメラはモニターやレコーダーをつなぐ配線工事は、自身で設置することは困難です。ご自身での取り付けを前提に設置を検討されているなら、ネットワークカメラをおすすめします。