Select Language : English 日本語

南北アメリカ

ブラジル: English / 日本語 / Português do Brasil
アメリカ: English

ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)

EMEA:
(ベルギー, フランス, ドイツ, オランダ, スペイン, アラブ首長国連邦, イギリス)
English / 日本語 / Español / Deutsch / Français
ロシア: English / 日本語 / русский

アジアパシフィック

日本(法人のお客さま): English / 日本語
日本(個人のお客さま): English / 日本語
オーストラリア(NTT Com ICT Solutions): English
中国本土: English / 日本語 / 簡體中文
香港/マカオ: English / 日本語 / 繁体中文 / 簡體中文
インド: English / 日本語
インドネシア: English
韓国: English / 日本語 / 한국어
マレーシア: English
フィリピン(DTSI): English
シンガポール: English / 日本語
台湾: English / 日本語 / 繁体中文
タイ: English / 日本語
ベトナム: English / 日本語

鹿島建設株式会社

生産性向上のための「Global BIM」を構築
国内外のBIMデータをクラウドに集約し一元管理

鹿島
鹿島建設株式会社 建築管理本部 建築技術部 担当部長(生産性向上・BIM責任者) 矢島 和美 氏

鹿島建設株式会社
建築管理本部
建築技術部 担当部長
(生産性向上・BIM責任者)

矢島 和美 氏

「Global BIMは生産システムの基幹。ネットワークを含めた安定性・拡張性の高いグローバル運用基盤の確保が絶対条件だったのです」

鹿島建設株式会社 建築管理本部 建築技術部 技術管理グループ 課長 遠藤 賢 氏

鹿島建設株式会社
建築管理本部
建築技術部 技術管理グループ 課長

遠藤 賢 氏

「数年後には全建築プロジェクトのBIM化を目指しています。利用拡大やリソースの増強にも柔軟かつ迅速に対応できるので、今後の成長を支える競争力が大きく高まりました」

 

課題

競争力の源泉となるBIMデータの積極的な活用を加速

 都市のランドマークになるような象徴的なビル、鉄道、ダムなど、国内外で数多くの大型建設プロジェクトを手がける大手総合建設会社の鹿島建設。東京駅の八重洲口再開発や丸の内駅舎保存・復原工事なども同社の手によるものだ。

 現在の同社の躍進を支えているのが「BIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)」の積極的な活用である。BIMとは、設計・施工・管理など、建設に関するさまざまなプロセスの中心となる「3次元建築情報データベース」のこと。従来のような平面の設計図ではなく、コンピューター上に3Dのバーチャルな建物を構築して、建物の形状や配置などを直感的に捉え、施主との打ち合わせに役立てたり、どの位置にクレーンを設置するかなど工事のシミュレーションを行ったりできる。

 「さらに、『見た目』だけでなく、使用する部材の数量や素材など、建物に関するあらゆる情報がデータベース化されていることも特徴。この情報をもとに、構造計算、見積り、資材発注など、建設プロジェクトのさまざまな業務に活用でき、品質や安全性の確保、コストやプロジェクト進捗の確認、その結果として生産性や収益性の向上が期待できます」と同社の矢島 和美氏は話す。

 このBIMの活用において、同社は建設業界のトップランナー。2005年頃より利用を開始し、建築現場での活用を中心に、非常に高い成果を上げている。

 しかし、解決しておきたい課題もあった。

 BIMオペレーターは技術を習得している人数が限られている上、人件費の兼ね合いもあり、海外の関係会社との協業が不可欠。そのため、国内と海外とのデータのやり取りが頻繁に発生する。場合によっては、容量が10ギガバイトを超えることもある上、機密性が高いデータであることから、スムーズかつ安全にデータをやり取りできる仕組みが求められていたのである。

 「従来は、FTPによるデータの受け渡しを行っていましたが、送受信に時間がかかるため、細かな修正を行うだけで数日を要することもありました」と同社の遠藤 賢氏は述べる。

このページのトップへ

 

対策

世界初のプロジェクトを任せられる実績と安心感を高く評価

 そこで、同社が着手したのが新プラットフォーム「Global BIM」の構築だ。具体的には、クラウド上にBIM用のサーバーソフト(グラフィソフト社の「ArchiCAD BIM Server」)を実装。ネットワークを通じて、グローバルかつシームレスにBIMを利用できる環境を目指したのである。 そのためのクラウドサービスとして同社が選択したのがNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)の「Enterprise Cloud」(以下、ECL)である。

 選定に当たっては、まずNTT Comの実績が採用を後押しした。実は既存の社内ネットワーク『KIネット』は、NTT Comが構築し、運用をサポートしているもの。「データセンターの堅牢性、セキュリティレベルも申し分ない上、通信事業者の強みを活かし、高品質なネットワーク環境までを一体的に提供できる点を評価しました」と矢島氏は説明する。

 実績にもとづく信頼感もあった。「ArchiCADをクラウド上で利用するケースは世界初の試み。構築、検証作業を安心して任せられるパートナーと共にプロジェクトを進めたかったのです」と遠藤氏は話す。

このページのトップへ

 

効果

BIMデータの作成期間を50%短縮
利用拡大に向けた拡張性も確保

 現在、Global BIMは、国内の本社・支社・子会社のほか、インド、韓国、フィリピンの海外協力会社の約400名が日々の業務に利用している。2014年度だけでも150件のプロジェクトをGlobal BIM上で実施した。ネットワークの遅延に伴うパフォーマンス低下などもなく、スムーズに大容量のBIMデータをやり取りしている。

 最大のメリットは、BIMデータの品質が向上したことだ。「プロジェクト管理者とBIMオペレーターの情報のやり取りがスムーズになったことでモデルの精度が向上し、納品後の修正作業も減少。モデルの品質が上がれば、すべての業務の品質も向上します。モデル作成期間についても50%短縮され、大規模なBIMモデルも1週間程度で作成することが可能です」と遠藤氏はメリットを語る。

 BIMの活用範囲も拡大した。FTPを利用していた従来は、ネットワーク帯域が限られる建設現場との間でBIMデータを共有するのは困難だったが、現在はGlobal BIMにアクセスするだけでデータをすぐに参照できる。「あらゆる関係者が1つの情報を参照しながら、プロジェクトを進められるようになり、生産性の向上につながっています」(矢島氏)。

 サーバーリソースを即座に拡張できるECLの柔軟性、拡張性の高さも、Global BIMの運用を支えている。

 例えば、BIMソフトのバージョンアップ時には、検証環境を並行して用意し、最適なパフォーマンスを得るためのハードディスクやCPU、メモリーなどのサイジング検証を行う必要がある。「ECLなら、管理画面を通じて、即座にリソースを追加したりできる。今後、データ容量が増大したり、新たな海外モデリング会社との連携、利用拡大に合わせてシステムを柔軟に増強できるという手応えを実感しています」と遠藤氏。今後は、データ保全の観点から、ネットワークを介して海外データセンターにBIMデータをバックアップするなど、BCPの強化にも着手する予定だという。

 「この規模でBIMを使いこなしている事例は他社にはなく、業界内でも大いに注目を集めています。今後は、情報が一元集約されているBIMの特性を活かし、建物の維持管理など、BIMを核とした、新しいビジネスプロセスを構築していきたいと考えています。信頼できるパートナーとしてNTT Comには、その取り組みを強力に支えてもらいたいですね」と矢島氏は強調した。

※「BizホスティングEnterprise Cloud」は2015年8月3日、「Enterprise Cloud」 に名称を変更しました。

図 「Global BIM」の活用イメージ

このページのトップへ

導入サービス

Arcstar Universal One

高品質・高信頼ネットワークを安心・簡単・おトクにご提供するクラウドにも対応可能な新しいVPNサービスです。お客さまの企業規模・ニーズにあわせプランの選択が可能。国内・海外ネットワークを共通化し企業のグローバル展開を強力にサポートします。

Arcstar Universal One について詳細を確認

Enterprise Cloud

Enterprise Cloudは、データセンター、ネットワーク、サーバーが連携した通信事業者ならではのプライベートクラウドサービスです。柔軟なリソース提供とお客さまの要望に応じた豊富なオプションを装備し、基幹系業務でも利用可能な環境をご提供します。

Enterprise Cloud について詳細を確認

 

鹿島建設株式会社

鹿島建設株式会社

鹿島建設株式会社

事業内容
「100年をつくる会社」として社会基盤づくりに貢献。「建設事業」「設計・エンジニアリング事業」「不動産開発事業」のほか、構造技術や材料、バイオテクノロジーまで視野に入れた「研究開発事業」にも力を注ぐ。

URL
http://www.kajima.co.jp/


 

 

 

PDFファイルをご覧いただくためには、「Adobe Reader」がインストールされている環境が必要となります。

(掲載内容は2015年3月現在のものです)




関連リンク

このページのトップへ