サステナビリティレポート
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サステナビリティレポート2023

編集方針

ステークホルダーからの期待・要請事項が多様化、複雑化してきている中で、NTTコミュニケーションズが有する未来を見据えた一連のビジョンを核に、事業を通じた社会課題の解決に向けた姿勢を具体例とともに訴求し、サステナビリティへの継続的な取り組みを紹介します。
本レポートでは、より正確な報告を期し、NTTコミュニケーションズグループ全体を指す場合は「私たち」、NTTコミュニケーションズやグループ各社を単独で指す場合は、その社名を表記しています。

報告書のプロフィール

●対象範囲
NTTコミュニケーションズおよび2022年度時点の以下のグループ会社を対象としています。ただし、対象範囲が異なる報告は、個々に対象範囲を明記しています。
※ グループ会社17社（NTTコムエンジニアリング(株)、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション(株)、エヌ・ティ・ティ・コム　チェオ(株)、NTT Com DD(株)、NTTスマートトレード(株)、(株)エヌ・ティ・ティ ピー・シー コミュニケーションズ、エヌ・ティ・ティ・ワールドエンジニアリングマリン(株)、(株)ドコモビジネスソリューションズ、(株)エヌ・エフ・ラボラトリーズ、エヌ・ティ・ティ・ビズリンク(株)、(株)コードタクト、(株)ドコモgacco、(株)Phone Appli、NTT Com Asia Limited、恩梯梯通信系統（中国）有限公司、Mobile Innovation Co., Ltd、上海恩梯梯通信工程有限公司）

備考：「環境」に関する2022年度数値・報告については、(株)ドコモgacco、MobileInnovation Co.は含まず、エヌ・ティ・ティレゾナント（株）、（株）クロスリスティングを含みます。

●対象期間
2022年度： 2022年4月1日～2023年3月31日
（同期間の前後の活動も一部掲載しています。）

●発行情報
発行日： 2023年11月
（前回発行：2022年12月、次回発行：2024年12月予定）

●参考にしたガイドラインなど
GRI「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード 2016/2018/2019/2020/2021」
環境省「環境報告ガイドライン2018年版」
環境省「環境会計ガイドライン2005年版」
ISO26000:2010「社会的責任に関する手引」

報告媒体について

NTTコミュニケーションズのサステナビリティに対する姿勢をお伝えし、体系的にご理解いただくためのツールとして2003年から年次発行しています。
なお、2021年より従来の「詳細版」と「ハイライト版」を一本化し、名称も「サステナビリティレポート」に変更しました。

官公庁などへの報告