Vucaの時代を生き抜くための資格取得、どんな点に注意が必要？

資格は掛け合わせでこそ強くなる

さて、世の中には様々な資格があります。ただ、「なんとなくこれを持っていたらいいのかな」というだけの考えでは、上記のように成果が「分からない」となってしまう可能性が高くなります。

では、資格取得はどう計画すれば良いのでしょうか。

まず、「組み合わせ」で考えるという方法です。
組み合わせることによって独立に繋がるほどの強さを持てるセットがあるといいます*1。

例えば、

• 1）中小企業診断士 ＋ 社会保険労務士 ＋ 行政書士
  　→コンサルティングと労務相談、実際の行政手続き
• 2）ファイナンシャルプランナー ＋ キャリアコンサルタント
  　→マネープラントキャリアプランを同時提案できる
• 3）社会保険労務士 ＋ キャリアコンサルタント
  　→労務管理とキャリア支援という、人事系の仕事に強み

といったものがあります。

また、最近注目度の高いIT系でみれば、

• 1）ITストラテジスト ＋ 情報処理安全確保支援士 ＋ システム監督技術者
  → 立案からセキュリティ、システム検証というマネジメント職に向く
• 2）IT系資格 ＋ 中小企業診断士
  → 現在需要の高い中小企業のDX支援だけでなく、ITベンチャー企業へのアプローチも可能
• 3）IT系資格 ＋ 気象予報士
  → 気象分野ではビッグデータが用いられるため強みに

という具合です。
さて、これらの組み合わせに共通するものは何でしょうか。

「ワンストップ対応できる人材」と言えることです。また、それぞれの業界・業種でオリジナリティという自分の価値向上に繋がっているということです。

自分が強みを持ちたいと思う分野、あるいは今持っている資格の隣や周辺にあるもので自分を固めていくというひとつの手段です。

次に、話題の資格と併せ持ちたいスキルを一部ご紹介します。

話題の資格〜（1）情報処理安全確保支援士

情報処理安全確保支援士は、IT分野で初の「登録制士業」です。
それまで実施されていた情報セキュリティスペシャリスト試験をベースに誕生しました。

エンジニアの中でもセキュリティ関係は特に需要が高く、特に官公庁のシステム開発の入札はこの資格保有者の存在が前提になることが多くあります。

合格率は20%ほどです。

話題の資格〜（2）ドローン操縦士

2022年中にも一部飛行が国家資格化されることで話題になっており現在、ドローンスクールも乱立している状態です。
しかし操縦士だらけになってしまうとオリジナリティがなければ仕事にはつながりにくいと言えます。芸術やカメラの分野で学んでおり撮影が上手い、といったスキルも同時に必要とされてくることでしょう。

一定以上の年齢ではマネジメントの知識も

ところで、人事院は2023年にも、国家公務員を対象に組織運営や人材育成と言ったマネジメント研修を始めます。長時間労働の是正や若手の離職防止を目的としており、民間からも参加を募るということです*2。

民間企業でもマネジメント経験者の需要は高く、エン・ワールドの調査では、職場について「大変不満」「やや不満」と回答した人の不満足の理由は下のようになっています(図5)。

図5 職場への「不満足」の理由
(出所：「外資系企業・グローバル企業社員の職場の満足度調査」エン・ワールド
https://www.enworld.com/blog/2021/06/survey-20210610

優良なマネジメント人材の必要性がわかります。
マネジメントに関する資格としては、特に最近PMP(=Project Management Professional)が注目されています。国際資格として広く知られており、汎用性が高いという特徴があります。

他にはPMC(=Project Management Coordinator)、ビジネスマネージメント認定試験などがあります。

これらマネジメント系の資格・認定と合わせて、メンタルヘルス・マネジメント検定というアプローチも良いでしょう。ビジネスを進める力と同時に、メンバーのメンタルについても知ることができるマネージャーとなると心強く感じます。

繋がりを意識した学び直しを

ここまでいくつかの資格やスキルについて紹介してきました。

もちろん、これまでとまったく別の世界に転職することを考えて資格取得することも良いでしょう。
ただ、現在の仕事の延長線上で収入アップや転職を考える場合は、その周辺や繋がりを持つ、もしくは組み合わせたときに新しいオリジナリティを生み出す具体策を考える必要があります。

先ほども述べましたが、ひとつの業務について「ワンストップ」で対応できる存在は、人材不足のいま、より重宝されることでしょう。

資料一覧

• *1 「東洋経済」2022年2月5日号
• *2 「国家公務員、課長級にマネジメント研修　若手離職増受け」日本経済新聞 2022年3月21日
  https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA18AW70Y2A310C2000000/?n_cid=SNSTW005