大切なICT基盤を安心して運用できる「知っておきたい」データセンター選びのポイント

企業のあらゆるプラットフォームをクラウド化する流れは加速しています。一方、クラウドマイグレーションできないシステムがあるのも事実。これらをオンプレミスで運用する際、必要となるデータセンターの選び方を解説します。

災害時でも本当に大丈夫ですか

ひとくちにデータセンターといっても、その種類はさまざまです。建築年数が30年以上経過したデータセンターの場合、建物は巨大地震に耐えられても、免震構造ではない可能性が高いため、建物内の設備やサーバー機器などに影響を及ぼすことも考えられます。また災害によって電力供給が途絶えた場合、非常用発電機による電力バックアップにより供給が継続されますが、もしそれが故障していたら、サーバーが止まってしまいます。万が一の災害に備えた電力設備や回線の冗長化対策などがどれだけ充実しているか、しっかり確認しましょう。

サーバーはしっかり守られていますか

重要なシステムを運用するデータセンターでは、物理的なセキュリティの仕組みも重要なチェックポイントです。入館時の本人確認はもちろん、正規の利用者に続いて不正に館内に侵入する共連れを防止するゲート、監視カメラなど、物理セキュリティにどれだけ配慮されているかも十分に確認しましょう。また、企業の内部監査において、入退館ログが必要となる場合、その提出対応が可能かも確認が必要です。

マルチクラウド、データセンター間の接続は必要ですか

パブリッククラウドサービスの普及が急速に進み、データセンター内のIT インフラ環境をパブリッククラウドサービスと接続する機会が増えています。さらには近隣のデータセンター間を接続し、複数のインフラを組み合わせたハイブリッド構成のITインフラ環境は今後、ますます増えていくでしょう。こうした潮流に乗り遅れないためにも、マルチクラウド接続、センター間接続できる高速・広帯域のインターコネクトサービスが利用できるかどうかも、データセンター選びでは重要になってきます。

再生可能エネルギーの利用を意識していますか

企業が自らの事業の使用電力を100％再生可能エネルギーで、まかなうことを目指す国際的なイニシアティブ「RE100」、パリ協定が求める水準と整合した温室効果ガス排出削減目標「SBT」などに多くの企業が取り組んでいます。こうした視点からとらえるのであれば、再生可能エネルギーの利用可否もデータセンター選びでは重要になってきます。昨今の脱炭素化のトレンドを考えると外せない指標といえるでしょう。

複数のデータセンターに分散されて困っていませんか

高速なレスポンスが求められるシステム設置やデータセンター間で相互バックアップする場合、複数のデータセンターを契約するといったケースは少なくないでしょう。ただ、契約ベンダーによって、電力の安定性やサービス運用レベルは大きく異なることから、信頼できるデータセンターを選ばないとシステムの安定稼働や効率的な運用に支障を来す恐れがあります。長年の実績を持ち、一定の品質を確保しているベンダーを選べば、こうした不安を解消することができます。

2020年9月から提供が開始された、NTTコミュニケーションズの最新データセンターが「東京第11データセンター」です。都内の好立地にあるほか、水害や地震などの災害リスクが少ない、地震に強い強固な岩盤上に建設されています。超高効率空調システム(間接蒸発冷却式空調)の導入により、従来システムに比べて約60％の空調消費電力の削減に加え、再生可能エネルギーもご利用いただくことが可能です。Flexible InterConnectサービスなどの利用による安全なマルチクラウド接続、データセンター間接続にも対応しています。

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