デジタルサイネージとは

デジタルサイネージの活用事例

デジタルサイネージについて、よりイメージをつかめるよう、実際の活用事例を見ていきましょう。

オフィスサイネージ

広告のイメージが強いデジタルサイネージですが、オフィス内で「社内の情報共有」を目的として活用されることもあります。オフィス内の人が集まるところに設置することで、効率的な従業員への情報の発信が可能です。メール配信やグループウェアといった手段もありますが、より視覚的に訴えかけたい場合には、デジタルサイネージの方が向いています。文章だけでは伝わりにくいことも伝達しやすくなるでしょう。

また、アナログの掲示板を活用している会社もありますが、規模が大きいと更新のたびに、複数箇所の掲示板を書き替えたり、資料を印刷して貼り替えたりするのが大変です。デジタルサイネージの場合、簡単に一括で内容を変更できるため、手間を省ける、経費を削減できるといったメリットが大きいです。

施設での案内や告知

デジタルサイネージは商業目的のほかに、駅や空港、バス停などでのニーズも高いです。また、市役所や図書館、大きなマンションのエントランスなどにも設置されているのをよく目にします。このような公共の場所では広告としてではなく、案内板として来訪者がスムーズに施設の利用ができるよう活用されています。また、施設側もわざわざ人に対応させる機会が減るので、仕事や負担を増やさずに済みます。

さらに、多言語対応しやすいのも特徴的です。駅や市役所などにはあらゆる利用者がいるので、外国語にも順応できなければ顧客対応は務まりません。しかし、スタッフ全員が多言語対応できるとは限らず、対応できるスタッフを案内している間に、双方とも時間を浪費してしまいます。デジタルサイネージに基本的な情報を多言語で表示することで、このような不都合を減らせるのです。

店舗での看板や商品案内

最近は店舗の看板や商品案内などにも、デジタルサイネージを活用しているのを見かける機会が多くなっています。店舗の前に何も設置していない場合と比べて、歩行者の目を引きやすいうえに、歩行者が店舗に入らなくてもその場で伝えたい情報の伝達が可能です。どのような店舗なのか、どんな商品を扱っているのか、どんなキャンペーンを実施しているのか、などといった情報を把握できることで、歩行者が入店しやすくなる入店誘導の役目もあります。

デジタルサイネージを活用するメリット

また、運用コストを下げられるという利点もあります。ペーパーレスによるコスト削減、広告の差し替え工数がかからないといった経費削減なども期待できます。ただ、コストに関して、初期費用だけは無視できません。アナログの掲示板や広告掲載とは異なり、機材の用意に大幅なコストがかかってしまいます。そのため導入に際しては、初期費用とその後の運用コスト、そして導入による効果も総合考慮することが重要です。

販売促進効果や訴求力を向上できる

広告は販売を促進すること、消費者への訴求などが本来の目的です。そのため、運用面での利点が大きいだけでは不十分ですが、販売促進・訴求といった点でも、デジタルサイネージは優れています。高い視認性を持つので、遠い場所や暗い場所にいいても人の目を引きつけるほか、リアルタイムの情報発信や時間帯・場所に適したコンテンツの配信などにより、特定ターゲットへの訴求もしやすいです。アナログでは実現できない動画の活用によって、訴求効果は大きくなります。

デジタルサイネージの種類と仕組み

デジタルサイネージを導入するのであれば、情報配信の仕組みやその方式に種類があることも知っておくべきです。「スタンドアロン型」「ネットワーク型」、そして「インタラクティブ型」に大別されます。

スタンドアロン型

スタンドアロン型は、配信内容をコピー・保存したUSBやSDカード、HDDなどを機材に差し込んで、ディスプレイに表示させるオフラインタイプです。大規模に展開させる場合には向いていないですが、「1ヶ所でのみ機能すればよい」「まずは小規模での導入を試したい」という場合におすすめです。稼働までの作業も簡単で、後述するネットワーク型に比べると低コストで済みます。ただ、頻繁にコンテンツを更新する場合には、手間がかかってしまうのがデメリットです。

ネットワーク型

ネットワーク型は、主に複数台を運用する場合に用いられ、ローカルネットワーク、あるいはインターネットを介して、コンテンツの配信を行うタイプです。管理者はサーバーにコンテンツをアップロードするだけでよいため、機材へ直接読み込ませる手間がかかりません。また、同時に多数のデジタルサイネージを更新できるので、大規模なプロモーションや全国展開しているチェーン店などで有効といえます。また、情報の更新頻度が高いケースでも非常に便利です。

ネットワーク型には、さらに「オンプレミス」「クラウド」の2タイプがあります。オンプレミスでは、自社で管理するサーバーを用いるので、データが社外に漏れることがありません。自社の好きな形で運用が可能です。ただデメリットとして、サーバーやネットワーク関連の管理で大きな負担がかかります。デジタルサイネージとは関係なく、すでに社内にシステム関連の部署や、ネットワークに知見を有する人材が所属している場合には問題ないかもしれませんが、逆にそうではない会社の場合では、上手く管理できないおそれがあります。これに対して、クラウドでは社外のデータセンターにデータが置かれるため、自社でサーバーの管理を行う必要がありません。デジタルサイネージの機能のみにフォーカスすることができ、初期コストも比較的抑えられます。

インタラクティブ型

アナログでの広告や案内はもちろん、多くのデジタルサイネージはディスプレイを視認する利用者へ、一方的に情報を提供しています。しかし、ただ情報を表示して見せるだけではなく、利用者側のアクションに反応して、双方向のやり取りが可能なタイプです。多くの場合、タッチパネル操作の機能がついているので、よりターゲットのニーズに対応できるように工夫されています。

たとえば、「行きたい店舗を検索する」「どこに受付があるのかを調べる」「ほかの言語に切り替える」といった形で、利用者の操作によって表示内容を変えられます。一つの画面のみでは伝えきれない情報もわかりやすく表示されるので、混乱する利用者の減少を期待できます。特に、施設全体が広くフロアも複数あって、目当ての店舗を探すのに苦労するショッピングモールに設置されることが多いです。そのため、大きなディスプレイを設置し、タッチパネルで容易に店舗や目的地を探せるようになっています。

デジタルサイネージの構成

コントロール部

デジタル機器なので当然、通信内容を制御するコントロール部も必要です。静止画や動画といったコンテンツの管理をし、再生のスケジュールを設定するなど、ソフトウェアの機能として配信情報をコントロールします。この構成要素があることで、管理者の狙い通りに広告を表示したり、セールなどの情報に切り替えたりできるのです。PCもコントロール部として機能しますが、デジタルサイネージではSTB（セットトップボックス）が必要最小限の機能を備えるコンピューターとして使われます。画像や動画を表示する機能に特化しているので、低コストであるうえ、気軽に買い替えしやすいです。

デジタル通信部

ネットワーク型の場合、ネットワークに接続してコンテンツを受信し、その情報をコントロール部で制御して、ディスプレイに表示されます。そのための通信が必要不可欠なので、この役割を担うのがデジタル通信部です。特にインタラクティブ型の場合には、利用者による操作内容を配信元へ送信されこともあるので、送受信の機能が必須となります。

ストレージ

ストレージは、ディスプレイに表示する画像や動画のデータや情報を保存する役割を担っています。メモリーカードなどで容量の拡張が可能です。なお、スタンドアロン型の場合には、このストレージにUSBやSDカードなどを差し込み、コンテンツのデータを取り込みます。