Select Language : English 日本語

南北アメリカ

ブラジル: English / 日本語 / Português do Brasil
アメリカ: English

ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)

EMEA:
(ベルギー, フランス, ドイツ, オランダ, スペイン, アラブ首長国連邦, イギリス)
English / 日本語 / Español / Deutsch / Français
ロシア: English / 日本語 / русский

アジアパシフィック

日本(法人のお客さま): English / 日本語
日本(個人のお客さま): English / 日本語
オーストラリア(NTT Com ICT Solutions): English
中国本土: English / 日本語 / 簡體中文
香港/マカオ: English / 日本語 / 繁体中文 / 簡體中文
インド: English / 日本語
インドネシア: English
韓国: English / 日本語 / 한국어
マレーシア: English
フィリピン(DTSI): English
シンガポール: English / 日本語
台湾: English / 日本語 / 繁体中文
タイ: English / 日本語
ベトナム: English / 日本語

ニュース

このページのPDFを開く

 

2014-R116

2014年9月29日

個人投資家向け、ニュースや興味のあるキーワードに関連する銘柄を抽出できる
検索機能のトライアル提供開始
~日本初、インターネット上のテキストビッグデータと株価データの総合解析を実現~

NTTコミュニケーションズ (以下:NTT Com)は、個人投資家向けにニュースや興味のあるキーワードに関連する銘柄を抽出できる検索機能(「関連銘柄検索API*1(仮称)」)のトライアル提供を、2014年9月29日より、「投資総合情報サイト ストックウェザー.com(http://www.stockweather.co.jp)」サイト上で、主に個人投資家向けに開始します。

ユーザーである個人投資家は、例えば「外国人観光客」といったニュースワードや、自身が興味のあるキーワードを検索窓に入力することで、そのキーワードが関連し影響を与える企業の銘柄情報に加え、それぞれの銘柄の関連度合いや良い影響か悪い影響かが数値化された情報を入手できます。これにより、ユーザーは自身が関連銘柄として想定していなかった銘柄情報にも気づくことができ、それを投資判断の際の参考情報の一つとして利用できます。

投資情報サービスにおいては、金融工学に基づくアプローチによる「テクニカル分析*2」サービスが一般的な中、今回提供するインターネット上のテキストビッグデータと株価データを組み合わせた、指定キーワードによる銘柄検索サービスは日本初となります。

1.背景

個人投資家が銘柄選定を行う際、プロの投資家と違い入手可能な情報が乏しいため、トレンドやニュース、特定のキーワードと関連する銘柄を発見するのは困難です。

そこで、NTT Comは、ユーザーが入力したキーワードに対しインターネット上で公開されているニュース記事や企業の決算開示情報などの膨大なテキスト情報(ビッグデータ)を解析し、そのキーワードと関連度が高い多種多様な上場銘柄を瞬時に抽出するエンジンを独自開発し、この検索エンジンを利用した「関連銘柄検索API」のトライアル提供を開始します。

2.機能 (画面イメージは別紙1、利用シーンは別紙2を参照)

本APIは、NTT Comが独自開発した「日本語解析技術」および「株価相関分析技術」をもとに、インターネットや世の中に存在する膨大なテキストデータを解析する事で、そのキーワードと関連度が高い銘柄の検索を瞬時に実現します。

(1)本サービスで提供する情報

  • 入力されたキーワードと関連の高い上場銘柄一覧(最大、上位50位まで)
  • 上記各銘柄の関連度合いが把握できる指数(総合)
  • 上記各銘柄の関連度合いが良い影響、悪い影響かが把握できる指数(ポジ、ネガ)

(2)対象銘柄

東京証券取引所 上場全3,425銘柄
(一部、二部、JASDAQ、マザーズなど 2014年5月現在)

(3)解析元データ

  • 企業決算開示情報(約1万件)
  • ニュース記事  (約26万記事)
  • ブログ記事   (約1.8億記事)
  • 会社四季報データ(全上場企業分)
  • Wikipedia   (全データ)

3.サービス利用可能サイト(トライアル開始時点)

「投資総合情報サイト ストックウェザー.com」 http://www.stockweather.co.jp/sw2/relate.aspx

4.提供開始日

2014年9月29日(月)

5.今後の展開等

本トライアルで得られたユーザーからの声を踏まえ、市場性および有効性を確認し、今後の商用化の検討を進めます。また、本サービス関連分野において独自技術を持つベンチャー企業などを募集し、技術のブラッシュアップや新たなサービスの共同検討を進めます。


*1: Application Programming Interfaceの略。アプリケーションを開発する際に、既存の外部アプリケーションやサービスから機能やデータベースを呼び出すためのインタフェース。アプリケーションに必要な機能を外部から呼び出して利用することで、その機能を自らプログラミングすることなく開発に利用できる。

*2:主に株式・商品取引・為替などの取引市場で、将来の株価の変化を過去の取引実績の時系列パターンから分析し予測する手法。

本件に関するお問い合わせ先

アプリケーション&コンテンツサービス部

ビッグデータタスクフォース 戸田、高橋

03-6733-9657

このページのトップへ