厳しい暑さが続く夏、
従業員の暑熱対策は火急の課題

近年、日本の猛暑日は増加傾向にあり、2000年代と2010年代では東京都の猛暑日は約2倍に増えています。さらに東京都では2020～2023年間で合計52日の猛暑日を記録しており、2010～2019年の猛暑日の合計80日と比較すると、2020年代は2010年代を大きく上回る猛暑日が予測されます。

気象庁によると、2024年は地球温暖化や8月に発生が予測されるラニーニャ現象などの影響で地球の大気全体の気温が高くなることから、2023年に匹敵する猛暑になる可能性があり、残暑も厳しいと予測されています。「真夏日」と「猛暑日」の日数が過去最多を記録した2023年の日本では、熱中症による救急搬送人数が前年から急激に増加しました。こうした状況の中で職場における熱中症の死傷者数も増加傾向にあり、直近5年の熱中症の死傷者数は1.4倍にまで増加しています。最近、夏になると熱中症のニュースを見かけることが多くなりましたが、それはここ数年、夏の酷暑が一般化しているためです。

2019 年以降の業種別の熱中症の死傷者数をみると、建設業に次いで製造業で多く発生しています。2023年に限れば製造業は231件となっており、建設業の209件を上回っている状況です。

熱中症による業種別死傷者数の割合（2019年～2023年計）

過酷な現場では徹底した暑熱リスクへの対策が必要になります。今回は製造現場、工場で働く現場作業員の命と健康を守るために、行うべき暑熱リスクの対策について解説します。

工場などの製造現場における
有効な暑熱リスク対策とは？

基本的に工場は屋内のため直射日光を浴びることはありませんが、放熱する設備に囲まれた工場内で暑熱対策を講じるのは、なかなか容易なことではありません。しかし、対策が不充分だと熱中症など従業員の体調に問題が起きる可能性があり、生産性も低下するため一刻も早い取り組みが必要です。

プラント工場などの製造現場では、いくつかの暑熱リスク対策があります。まずは空調関連です。単純に冷房器具を設置・稼働させたとしても、想定通りの効果が出ない可能性もあるため、空調の効率化を推し進める必要があります。たとえば、局所的に温度を下げられるスポット空調の設置、作業員がいる場所の空気を遮断して空調効率を高めるビニールカーテンの設置、窓や屋根からの熱の侵入を防ぐ断熱フィルムや断熱塗装の活用、室温の上昇を抑えるために熱の発生源となる設備への吸排気フードの設置、既存の空調設備への自動空調システムの後付けなどが効果的です。

続いての対策は、作業員を暑さから守る冷感ツールの活用です。たとえば、保冷剤を密着させ身体を冷やせる保冷材付きベスト、服の内部にファンなどが取り付けた空調服、速乾吸収性の高い素材や接触冷感機能素材を利用した汗を吸うインナー、水などに浸した気化熱を発生させる冷却タオルやマフラーなど、いずれも比較的、低コストで容易に準備できるため、積極的に検討してみてもいいのではないでしょうか。

充分な暑熱リスク対策を行っても、作業員の体調や勤務状況によっては熱中症を発症するケースもあります。最後は熱中症に関する対策です。こまめな水分、塩分の摂取は熱中症の予防策の1つと言われていますが、作業の合間に誰もが簡単に利用できる冷房や扇風機を設置した休憩スペースを設置する対策が有効です。飲み物と塩分を含む飴はもちろん、冷えたおしぼりや体温計なども用意しておくといいでしょう。そして、もっとも重要となるのが熱中症の兆候や症状を現場で共有できる体制をつくることです。

製造業を取り巻く環境では、立場によって異なる課題感があります。経営層は会社の社会的信用を守るための有効な対策を求めている一方、現場の管理者はすべての作業員の体調にまで目が届かない、作業員は作業が詰まっていて体調不良でも休憩がとりづらいといった問題も生じています。

人手によるアナログの対策では、どうしても作業員の熱中症の症状を共有、未然に防ぐ対応が困難になります。そこで、アナログからデジタルへ対策をシフトする際に活用したいのが「リストバンド型センサー」による暑熱対策です。

防爆エリアで活用できる
暑熱対策ソリューションが登場

リストバンド型センサーとは、作業員の手首に腕時計のように巻くデバイスのことです。脈拍数のバイタルデータを測定し、計測値に異常があれば遠隔地にいる現場管理者に知らせることができるため、適切なタイミングで休憩指示が可能になります。リストバンド型センサーを活用した暑熱対策ソリューションは各社からリリースされているため、現場の作業員の安全を徹底するためには導入を検討すべきでしょう。

ただし、例外もあります。従来の暑熱対策ソリューションのリストバンド型センサーは、可燃性ガス、粉塵などで電気火花や点火源にふれると爆発を起こす防爆エリアで利用できない弱点がありました。NTT Comでは、そのような課題を解決する防爆エリアで利用可能な「防爆対応 Worker Care」を2024年4月1日より提供しています。「防爆対応 Worker Care」は、作業員の腕にリストバンド型センサーを着用することで、作業員の脈拍数のバイタルデータを計測してクラウドに送信、分析し、暑熱リスクがあると判断された場合には管理者にアラートメールを送信します。メールを受けた管理者は該当の作業員に対して電話による体調確認、休憩指示を行うことで、体調不良の悪化を防止できるようになります。万一、電話が繋がらない場合でも、GPSの位置情報をもとに現場に駆けつけることができるため、休憩指示の声がけはもちろん、意識がない場合の救護活動を行うことも可能です。

主な特長を紹介します。1つめは、たとえ大人数の広大な現場でも個人別の暑熱リスクがひと目でわかることです。 管理画面だけで個人別のアラーム発生状況が確認でき、バイタルデータに異常の見られたアラーム発生者は上位に表示されるため、体調不良の作業員が瞬時に特定できます。2つめは細やかなアラームメールの送付先が設定できることです。作業員ごとに誰にアラートメールを送信するかが設定できるため、たとえば作業員の所属する現場の管理者、関係者に絞ってメールを送信するといったこともできます。そして3つめは、世界初のZone1^*1に対応、国内防爆検定に合格したリストバンド型センサーであることです。加えて、厚生労働省が発信する熱中症の警戒信号に乗っ取ったアラーム設定（3分間継続して“180-年齢”を超過）を採用することで、防爆エリアでも明確な指標に則った暑熱リスク対策ができるようになっています。

*1　｢第一類危険箇所(1種場所、Zone1)｣は、通常の状態において、爆発性雰囲気をしばしば生成するおそれがある場所。例:ガスプラント、化学プラントなど

見やすいホーム画面も大きな魅力です。作業員一覧が表示され、暑熱リスクの高い作業員が赤く表示されるようになっています。作業者情報詳細画面では、作業員の名前、電話番号、グループリーダーの情報、脈拍数の推移、アラーム発生状況が確認できます。さらにGPSアイコンから作業員の位置情報が表示され、電話が繋がらない場合の現場対応が可能です。

NTT Comでは防爆対応、非防爆対応、どちらのリストバンド型センサーも一括して提供できます。これらのバイタルデータを同一管理画面上で表示できるため、管理に係る稼働を抑え、従業員の体調管理を効率化できます。

暑熱対策ソリューション「防爆対応 Worker Care」は、石油・LNG備蓄施設・プラント、化学工場、インク・溶剤製造工場、半導体・製薬などのクリーンルームなどでの活用に最適です。サービス提供開始から3ヵ月ですが、すでに多数のお問い合わせをいただいています。これまであきらめていた、防爆エリアでの暑熱リスク対策のことなら、お気軽にNTT Comまでお問い合わせください。

※　本記事は2024年6月現在の情報をもとに作成されています。最新・正確な情報は各省庁や自治体のWebサイトをご確認ください。