STEP1. 今の回線が引っ越し先でも使えるかどうか調べる

インターネットは、「回線事業者」と「プロバイダー」という2つの事業者を通じて提供されます。それぞれ、回線事業者が光ファイバーなどの通信設備を、プロバイダーがネットや電話などの接続サービスを提供しており、各社へ設備・サービスの料金を支払うことで利用できる仕組みです。
引っ越しを行う際には、まず現時点でどの回線事業者・プロバイダーと契約しているのかを契約書などで確認しましょう。

つぎに、移転先のオフィスで、同じネット回線やプランが利用できるかどうかを契約している各事業者に問い合わせます。移転先が対応エリア外であったり、対応できるサービスの内容が変わったりすると継続が難しい可能性があります。その場合は、後述する解約もしくは乗り換える方法を検討しましょう。

なお、ネット回線は「光回線」「ADSL」「ISDN(電話回線）」「CATV(ケーブルテレビ回線)」「ホームルーター」「モバイルルーター」などの種類があります。ADSLとISDNは2024年に廃止されることがすでに決まっています。現在それらを利用している場合は、オフィス移転を機に新しい回線に乗り換えるのが望ましいでしょう。

STEP2. 回線事業者とプロバイダーに移転を申し込む

引っ越し先で現在契約している回線が継続できることがわかったら、回線事業者とプロバイダーへ移転を申し込みます。
手続きの方法は事業者によって異なりますが、多くは移転専用のお問い合わせ窓口などからWeb上で申し込みができます。手続きの際には、新しいオフィスの住所や移転希望日、契約者名、電話番号、移転先で利用するプランなどを伝えて、現在のオフィスでの最終利用日と工事日の調整を行います。

なお、各事業者との契約の形態としては、プロバイダーを通して回線事業者と契約するケースと別々に契約するケースがあります。
プロバイダーとまとめて契約していれば、多くの場合は手続きも一括で行えるのに対し、別々の契約では、それぞれへの手続きが必要となります。一括で行う場合にも、念のためプロバイダーが回線事業者に移転を知らせてくれるのかどうかを確認するとよいでしょう。

また、プロバイダーから機器をレンタルしている場合は、それらの返却が必要なケースもあるため、手続きをするときに合わせて確認すると安心です。

STEP3. 移転先のインターネット開通工事に立ち会う

移転先に利用する回線の設備が導入されていない場合は、ネット開通工事を実施します。なお、光回線などの開通工事では、壁に穴を開け、専用のコンセントを設置するため、大家や管理会社へ事前に許可を取る必要があります。
移転の申し込みから工事日までは早くても1～2カ月ほど、繁忙期だとそれ以上かかることもあるので、余裕を持って日程の調整を行いましょう。

移転先にすでに利用する回線の設備が導入されている場合など、立ち合い工事が不要なケースもあります。回線事業者側の局内工事のみで済むため、移転先で開通作業を行うことはありません。完了の連絡を受けたら、機器の初期設定などを済ませればネットに接続できます。

STEP1. 契約の更新時期と違約金の有無を確認する

インターネットの解約を行う際には、まずは回線事業者・プロバイダーとの契約状況を確認しましょう。
契約の更新時期ではないときに解約手続きを行うと、違約金が発生する可能性があります。契約の更新時期や、違約金の有無と金額を確認し、「少し待てば違約金がかからない」というタイミングであれば、解約日を見直すのも手です。一方で、更新日までの利用料が違約金よりも高くつくのであれば、使用しない回線はすぐに解約するのがよいでしょう。

プロバイダーによって違いはありますが、自動更新型のプランを契約している場合は違約金が発生するケースが少なくありません。契約更新月から3カ月以内など、違約金がかからないタイミングがプランごとに設定されているので、解約日を決める参考にするとよいでしょう。なお、自動更新になっていないプランなどでは、そもそも違約金が発生しないケースもあります。

STEP2. 設備撤去の必要性を確認する

つぎに、移転時に回線撤去工事が必要かどうかを、現在入居しているオフィスの管理会社に確認しましょう。回線撤去工事とは、建物内に引き込んだケーブルや、専用のコンセントを撤去する作業です。資格を持った専門業者が行わなければならない工事であり、契約者の立ち合いが必要となります。

回線撤去工事が必要なのは、物件の入居時に自らネット開通工事を行った場合です。しかし、そのような場合でも管理会社の意向によって工事が不要になるケースもあるため、あらかじめ撤去が必要かどうかを問い合わせるとよいでしょう。

入居したときすでに回線が部屋まで引き込まれており、無派遣工事のみで済んだ場合など、回線撤去工事が不要なケースもあります。

STEP3. 回線事業者とプロバイダーに解約を申し込む

違約金・回線撤去工事などの確認が済んだら、回線事業者とプロバイダーに解約を申し込みます。個別で契約している場合はそれぞれで手続きを行い、プロバイダーが回線事業者を手配している場合は、プロバイダーのみで手続きを行います。
事業者によって申し込みの方法は異なりますが、サイトなどのWeb上で行えるケースも少なくありません。

解約手続きでは、お客さまIDなどの契約情報が求められることがあるため、ネット開通時の案内や請求書などを手元に用意しておきましょう。

また、初期工事費を分割払いしている場合は残高の一括払いを求められることもあります。そのほかにも、レンタル機器を返却する必要があったり、一緒に利用している電話などのサービスが受けられなくなったりといった点に注意し、各事業者へ十分に確認して手続きを進めましょう。

STEP1. 新しい回線事業者とプロバイダーを選んで申し込む

移転先のオフィスでインターネット回線を乗り換える場合、既存の事業者と解約をするより先に、新規の回線・サービスの利用手続きを開始しましょう。新たに契約を結ぶ際、開通に時間がかかる可能性があり、申し込みが遅れると移転先でネットが使えない期間ができてしまう恐れがあるためです。

ネットを開通するには、回線事業者とプロバイダー、2つの事業者と契約を結ぶ必要があります。回線事業者が光ファイバーなどの設備を、プロバイダーがネットなどの接続サービスを提供しています。
ネットの契約には、回線事業者とプロバイダーをそれぞれ個別で契約する方法と、回線事業者を手配してくれるプロバイダーのみとまとめて契約する方法があります。回線事業者やプロバイダーによって、対応エリアや設備、通信速度(IPoE接続の可否)、法人契約の有無、サポートなどが異なります。
回線・接続サービスを選ぶ際には、自社の用途に応じて、必要な機能を選定することが大切です。

STEP2. 今のインターネット回線を解約する

乗り換えの申し込みが済んだら、現在利用している回線事業者・プロバイダーの解約手続きを申し込みましょう。解約するタイミングによっては違約金が発生する可能性があるため、まずは解約の更新時期と違約金の有無を確認します。違約金の条件をもとに、ほかの支出との兼ね合いを検討しながら、解約日を決定しましょう。

解約の手続き方法は事業者によって異なりますが、多くはWeb上で申し込めます。お客さまIDなどの情報を求められるため、ネット開通時の案内や請求書などを用意しておくとスムーズに手続きを進められるでしょう。

STEP3. 引っ越し先のインターネット開通工事に立ち会う

移転先のオフィスに利用する回線が引かれていない場合は、契約者の立ち合いでネット開通工事が必要です。申し込みから工事までには2カ月以上かかる場合があるほか、大家・管理会社へ許可を取る必要もあるため、余裕を持って工事日程を調整しましょう。

また、移転先にすでに利用する回線が引かれている場合、立ち合いによる開通工事は必要ありません。局内工事が完了した連絡を受けたら、端末の初期設定を行うのみでネットを利用できます。

開通希望日の1カ月以上前に申し込みが必要

移転先のオフィスでインターネット開通工事が必要なときは、遅くても1か月前には申し込みを行いましょう。転移の直前に手続きをしても施工業者のスケジュールが埋まってしまい、希望日に工事が行えない可能性があります。
とくに、4月前後は工事が繁忙期のため、ほかの時期よりも予約が取りづらい傾向です。移転先でネットが使えない期間が発生することのないように、物件が決まった段階で早めに手続きを行いましょう。

インターネット回線の移転にも工事費がかかる

以前と同じ回線事業者・プロバイダーを利用する場合でも、移転先でネット開通工事が必要になると工事費用が発生します。金額は1万〜4万円ほどで、事業者やプランによっても異なるため、あらかじめかかる費用を確認しましょう。

注意すべきは、解約で発生する違約金よりも、工事費用のほうが高くつくケースです。「違約金を節約したい」という理由で既存プランの継続を選んだとしても、開通工事で出費が膨らんでしまっては意味がありません。移転先にあらかじめ引かれている回線や、新規加入キャンペーンで工事費が削減できる回線などがある場合は、違約金を支払ってでもほかの事業者へ乗り換えたほうが費用を削減できる可能性もあります。

同じ回線でもこれまで通りの通信速度が保たれるとは限らない

回線事業者やプロバイダーを継続しても、転移先で同じ通信速度のネットが利用できるとは限りません。とくに、ほかの利用者からの影響を受けやすい「PPPoE」という通信方式を採用している場合には注意が必要です。

PPPoE方式は、プロバイダーごとに設置されたネットワーク終端装置を経由する必要があり、これにより同時に処理できる接続数が決まっています。地域によって利用者数が異なるため速度に差が出るほか、夕方や週末など、一般利用者が混雑する時間帯で遅延が発生しやすく、安定性の低い通信方式です。
オンラインミーティングやリモートワークへの対応など、通信量の増加が見込まれる場合には、新しい通信方式である「IPoE」に対応している事業者を探すという方法もあります。

「オンラインミーティングで音声が途切れる」「データのアップロードに時間がかかる」など、現在使っているネット回線の通信品質に不満があるなら、移転を機に見直し、接続方式をIPoEに切り替えるのがおすすめです。

IPoEは「次世代インターネット接続環境」と呼ばれており、従来のPPPoE方式のようにボトルネックとなるネットワーク終端装置を経由しません。そのため、比較的ネットの混雑状況に影響を受けづらく、安定して高速な接続を実現しやすいことが特長です。

ビジネス利用に最適な「OCN光 IPoEサービス ワイドプラン」

IPoEに対応した回線のうち、ビジネス利用でおすすめなのは「OCN光 IPoEサービス ワイドプラン」です。従来のPPPoE接続と比較して約6倍の収容設計であり、さらに個人向けインターネット通信とWindows Updateのトラフィックを分離しています。トラフィックを分離することで、それぞれが互いの混雑状況に影響されることなく、快適な高速通信が実現します。

OCN光 IPoEサービス　ワイドプラン

また、「アプリコントロールA」のオプションサービスを選択すると、オンライン会議アプリ専用のトラフィックも確保できます。「映像が途切れる」「音声が聞こえづらい」など、ありがちなトラブルを防止し、より安定したリモートワーク環境の整備が可能です。

OCN光 IPoEサービス　ワイドプラン アプリコントロールA

事務所を移転するとき、まずは現在契約している「プロバイダーと回線事業者はどこか」「引っ越し先で現在のプランは使えるか」を確認しましょう。継続と乗り換えによってかかる費用や手続きの方法などが異なり、工事が必要な場合には時間がかかることもあるため、移転が決まった時点で早めに準備を始めることをおすすめします。
また、現在のインターネット環境に不満がある場合には、引っ越しのタイミングでネット回線の見直しをおすすめします。回線の混み具合に左右されにくいIPoE方式のプランを導入することで、高速なネット環境を構築できる可能性があります。