ビジネスユースを想定したインターネット回線としては、「光回線」と「Wi-fi」があります。
光回線は、光ファイバーケーブルを使用し、電気信号を光に変換して伝達します。電磁波の影響を受けずに大量のデータを遠く離れた場所へ伝送できることが特徴です。これに対し、Wi-fiは国際標準規格であるIEEE 802.11に対応した無線通信規格で、本来はWi-Fi Allianceによって認定されたデバイス間の相互接続を指しています。無線AP(アクセスポイント)を設置するだけで利用できる手軽さから、ビジネスユースで広く使われるようになりました。

光回線のメリットとしてはまず「安定性が高い」こと。かつて、ブロードバンドの代名詞として広く普及していたADSLでは、収容局からの距離に通信速度が左右されます。また、送電線や幹線道路、鉄道架線などから放射される電磁波、電話回線への物理的接触といった「外来ノイズ」の影響を受け、通信品質が低下するという課題もありました。光回線ではこの点が改善されており、通信速度の安定性が増しています。

次に「通信速度が速い」こと。ADSLの通信速度は、ベストエフォート型で最大50Mbps前後であることが大半でした。ただし、この数値は理論上の最大値であり、実際には数Mbps～10M程度の通信速度であることも珍しくありませんでした。一方、光回線では理論上の最大値が1Gbpsまで上昇し、実際の使用時でも、100Mbps以上の速度を確保しやすくなっています。

3つ目としは「混雑や遅延による悪影響を受けにくい」こと。最新の法人向け光回線(IPoEサービス)ならば、個人向け回線や従来のPPPoEサービスに比べ、通信品質が強化されているという特徴があります。例えば、OCN光 IPoEサービス(標準プラン)の場合、法人専用に収容設計2倍に拡大しており、通信品質の向上が図られています。さらに、OCN光 IPoEサービス(ワイドプラン)では、標準プラン比で3倍、PPPoE比で6倍の収容設計となっており、常に安定した速度を発揮できる環境が整っています。

光回線のデメリットとしては、「導入コストがやや高い」ことがあげられます。光回線では初期工事費用が必要になることがあります。特に法人向けIPoEサービスの場合は、初期工事費用、ネットワーク工事費、IPアドレス割当手数料などが必要です。

さらに、法人向け光回線のメリットとしては以下の点があげられます。

■固定IPサービスの利用。セキュリティ対策や外部システム連携、拠点間通信を構築しやすい。
■複数の固定IPアドレスを使用可能。複数の固定IPアドレスは、システムの冗長化や分散化に役立つ
■専用設計や帯域確保型サービスなどが利用可能。ネットワークの混雑状況に左右されず、安定した通信が期待できる。
■SLA(サービス品質保証)のレベルが高い。ダウンタイムがほぼ発生せず、安定した通信環境が構築できる。

■参考<ビジネスユースに必要なインターネット回線速度>

参考資料として、現在のビジネスユースに必要なインターネット回線速度は以下まとめます。まず、テキストベースのやりとりやWeb閲覧、音声コミュニケーションのみであれば、10M程度の下り速度で十分に対応可能です。しかし、ビジネスユースでは、大容量データのやり取りやファイル共有を行うことも少なくありません。こういった環境でストレス無く業務を進めるためには、50～100Mbpsの安定した通信速度を確保しておくべきでしょう。また、ビジネスユースの場合、双方向かつ頻繁なデータのやりとりを考慮すると、上り速度や回線品質、回線事業者のバックボーンにも配慮が必要とされます。

法人向けインターネット回線の乗り換えも、個人向け回線の乗り換えと手順自体は大きく異なるところはありません。大きな流れとしては新しいプロバイダに申込みを行い、回線工事を経て利用できるようになったら、以前のプロバイダを解約するというのが基本的な流れとなります。

申込み方法はプロバイダごとに異なりますが、大半の事業者はウェブ・電話・FAX・郵便のうちのいずれかの方法で申し込めるようになっています。上記とあわせて、回線工事に関する連絡を行います。

工事終了後は手渡しまたは郵送で届けられた周辺機器をパソコンと接続して利用開始となります。旧プロバイダの解約については、プロバイダごとに方法が違います。各事業者のホームページなどをチェックして指定された手順に従うこととなります。

注意事項としては、メールアドレスの取扱いがあります。旧プロバイダから取得したアドレスを使用していたのであれば、解約後はそのアドレスが使えなくなるため、新プロバイダからアドレスを取得し、取引先などにメールアドレス変更の通知を行う必要があります。また、旧プロバイダに解約金が発生しないかどうかを、事前に確認しておくことも重要です。

法人契約をするために必要なものとしては、法人格を示すための登記簿謄本等があります。また支払いのための法人口座を求められることもあります。

万全を期すためには、一定期間2つ以上を契約し続けることも検討課題です。特にメールアドレスの変更を伴うケースでは、必要に応じて検討みてはいかがでしょうか。