1.ADSLなど独自回線を解約する

現在契約している回線の解約手続きを進めます。

2.乗り換え先の光回線プロバイダー（フレッツ光／コラボ光）に申し込む

フレッツ光や光コラボなどの光回線プロバイダーへ申し込みます。
フレッツ光への申し込みは、NTT東/西のオフィシャルサイトから可能です。光コラボは、NTT東/西の光回線を各事業者が提供するサービスであるため、契約はそれぞれの事業者と交わします。

3.光回線開通の工事を行う

光回線開通工事の際には立ち会いが必要です。屋内へ回線を引き込み、光コンセントへ接続しなくてはならないためです。ただ、アパートやマンションなど賃貸物件のなかには、各部屋までの光回線配線および光コンセント設置まで済ませていることもあり、このケースでは立ち会いは必要ありません。

4.利用開始日となったら接続設定を行う

接続に必要なIDやパスワードなどを提供されるため、それを用いて設定を進めます。

5.ADSLなどの独自回線から借りていた機器を返却する

最後に、ADSLや独自回線からモデムなどの機器を借りていたのなら、返却して終了です。

【事業者変更】光コラボから光コラボへと乗り換える場合

光コラボとは、NTT東/西の光回線を各プロバイダー事業者が借りてユーザーへ提供するサービスです。光コラボから別の光コラボ事業者へ乗り換えることを「事業者変更」と言います。このケースでは、すでに光回線が開通しているため工事の必要はありません。

1.光コラボの光回線プロバイダーから「事業者変更承諾番号」を取得する

現在契約している光コラボ事業者へ連絡し、事業者変更承諾番号を取得したい旨を伝えましょう。

※ 事業者変更承諾番号には、発行から15日間の有効期限が設けられています。期限を過ぎると再度取得しなくてはならないため注意しましょう。

2.乗り換え先の光コラボのプロバイダーに申し込む

乗り換えを希望する事業者へ連絡して申し込みます。このとき、事業者変更承諾番号を伝える必要があります。

3.利用開始日になったら、乗り換え先の設定に変更する

4.レンタル機器などがあれば返却する

モデムなどのレンタル機器があれば返却しましょう。これまで利用していた光コラボ事業者との契約は自動的に解約になるため、解約手続きは不要です。

【転用】フレッツ光からコラボ光へと乗り換える場合

NTT東/西が提供しているフレッツ光から、プロバイダー事業者が扱う光コラボへ乗り換える手続きを「転用」と呼びます。転用も、すでに光回線が引き込まれているため工事は不要です。

1.NTT東/西に「転用承諾番号」を請求する

手続きに必要な転用承諾番号を、NTT東/西のオフィシャルサイトから取得します。

※ 転用承諾番号にも15日間の有効期限が設けられているため、期限を過ぎないよう注意しましょう。

2.光コラボの光回線プロバイダーへ契約の申し込む

次に、乗り換えを希望する光コラボ事業者へ契約の申し込みを行い、転用承諾番号を伝えます。その後、NTT東/西と光コラボ事業者が手続きを進めたのちに転用が完了します。

3.フレッツ光で利用していたプロバイダーを解約する

転用の手続きが終了したら、フレッツ光で利用していたプロバイダーとの契約を忘れずに解約しましょう。

4.乗り換え先の設定に変更する

1.タイミングによっては光回線を利用できない期間が発生する

法人向け光回線へ乗り換えするタイミングによっては、ネットワークへ接続できない空白期間が生じてしまいます。個人向け回線と比べ、法人向け光回線は開通までの期間が長くなる傾向があるため注意が必要です。

たとえば、「OCN光」の場合、法人向け光回線の開通の目安は以下の通りです。

• 固定IP契約（単一）、動的IP契約：10営業日程度
• 固定かつ複数IP契約：13営業日程度
• 独自ドメイン代行申請を伴う場合：3週間から1カ月程度

企業の場合、ネットワークへ接続できない期間が生じると、事業の継続に支障をきたします。空白期間が発生しないよう、乗り換えのタイミングに注意しましょう。

インターネット光回線の開通期間は最短何日？契約方法と流れ

2.更新月以外では違約金が発生する

光回線は、2年契約など期間を定めて契約するケースがほとんどです。特別な手続きをしなくても、契約期間を過ぎれば契約自動更新される仕組みであり、解約するには契約更新月の手続きが必要です。

更新月以外に解約しようとすると、違約金が発生するおそれがあるため注意しましょう。どの程度の違約金となるかは各事業者によって異なります。ただ、2022年7月に電気通信事業法が改正され、月額利用料を超える違約金の請求は禁止と法律が改正されました。そのため、以前ほど高額な違約金を請求されるケースはありません。

なお、プロバイダーによっては、違約金負担キャンペーンやキャッシュバックなどのサービスを提供しているところもあります。このような事業者であれば、負担を抑えて乗り換えることが可能です。

3.工事の残債を請求される場合がある

光回線開通工事の費用は、分割での支払いがほとんどです。そのため、途中で解約すると残債を一括請求される可能性があります。それなりにまとまった金額を請求されることもあり、注意が必要です。長く光回線を利用しており、契約期間内に工事代金を払い終えているのなら請求される心配はありません。
まずは、残債があるかどうかを確認しましょう。契約書には、契約日や開通した日時などが記載されているので、そこから残債を計算します。

4.旧プロバイダーのメールアドレスは使えなくなる

旧プロバイダーのメールアドレスは基本的に使用不可となるため、メールアドレスを変更した旨の連絡を行う必要があります。

メールアドレスを変更した旨を取引先や顧客へ周知していないと、大きなトラブルに発展するおそれがあります。取引先から送信された商談に関するメールが届かない、顧客からの問い合わせに対応できないといった事態を招き、信用を失いかねません。

なお、一部のプロバイダーでは、旧プロバイダーのメールアドレスを継続して使用できるサービスを提供しています。月額料金の支払いによって、メールアドレスのみ継続利用が可能になるサービスです。メールアドレスの変更を避けたい場合は、このようなサービスの利用も検討してみましょう。

5.IP電話が使えなくなる

050から始まるIP電話は、固定電話に比べて料金が安くなることが多く、海外への発信も安価になるメリットがあります。初期費用も抑えられる点から、近年では企業が固定電話の代わりにIP電話を導入するケースが少なくありません。

法人向け光回線を乗り換えると、現在契約しているプロバイダーのIP電話は使用できなくなるため注意しましょう。電話番号の引き継ぎも原則できず、新たな電話番号で運用しなくてはなりません。

そのため、IP電話をメインで利用している企業の場合、光回線の乗り換えに伴い電話番号が変更する旨を周知する必要があります。メールアドレスと同様に、顧客や取引先との連絡がとれなくなるおそれがあるためです。

1.通信規格がIPv6(IPoE)に対応している光回線を選ぶ

法人向け光回線の乗り換え先は、IPv6(IPoE)の接続方式に対応している事業者を選びましょう。IPv6(IPoE)は次世代の接続方式と呼ばれており、従来よりもさらに快適な通信環境の構築が可能です。

従来型のIPv4(PPPoE)方式には、インターネット回線にアクセスが集中して混雑しやすい課題がありました。年々利用者が増加していることもあり、さらに通信速度の低下も招いていました。

IPv6(IPoE)方式では、アクセスの混雑を回避し、光回線のポテンシャルを最大限に活かした快適なインターネット利用環境を構築可能です。詳しくは以下の記事をご覧ください。

次世代インターネット接続環境「IPv6 IPoE」とは？

2.法人向け光回線サービスを選ぶ

法人向け光回線と個人向け光回線には、さまざまな部分で違いがあります。
法人向け光回線では、固定IPアドレスを取得できます。固定IPアドレスはセキュリティ強化に有効であるほか、リモートデスクトップ環境も構築可能であるなどさまざまな魅力があります。

また法人向けサービスでは、個人向けサービスよりも通信速度や安定性が優れています。個人向けとは別に法人専用回線を設けているプロバイダーも多く、回線が混雑しやすい時間帯であっても影響を受けにくいのが特徴です。

コストパフォーマンスを考えるなら、ベストエフォート型のサービスを選択肢に加えるのも1つの手です。ベストエフォート型は通信速度の保証こそしないものの、速度を速くするために最大限の努力をしているサービスです。IPv6対応のサービスであれば、混雑による通信速度の低下を避けられます。

ベストエフォート型とは？ 回線速度の指標

3.対応エリアが広い光回線を選ぶ

光回線の対応エリアは事業者ごとに異なります。全国に支社や支店、営業所を展開している企業であれば、自社の拠点をすべてカバーする光回線事業者を選択しましょう。すべての拠点が同じ事業者を利用することで、通信品質を統一できます。また、トラブルが発生した際の対応が容易になります。

対応エリアは、各事業者の公式HPなどで確認できます。たとえば、NTT東/西は公式HPに「提供エリアのご確認」ページを設けています。

今後、事業拡大に伴って全国展開を予定している企業は、なるべく対応エリアが広範にわたる光回線を選びましょう。

4.同時接続可能台数が多い回線を選ぶ

同時接続可能な台数の上限を超えると、通信速度が大きく低下するおそれがあります。そのため、従業員数が多い企業では、同時接続可能台数が多いサービスを選択する必要があります。

法人向けの光回線であれば、一度に多くの端末を接続可能です。個人や家庭向け回線では、10数台の同時接続を上限として定めているサービスが一般的ですが、法人向け回線では、50～100台、もしくはそれ以上の同時接続が可能なサービスもあります。

5.回線・プロバイダー一体型のサービスを選ぶ

回線とプロバイダーが一体型のサービスであれば、プロバイダーからのみ請求書が送られてくるケースが多いため、経理処理の手間が減り、担当者の負担を減らせます。

また、一体型のサービスであれば窓口を1本化できるのもメリットです。問い合わせをしたいとき、窓口が1つであればどこへ質問すればよいのかと迷う心配がありません。

6.VPNなどのセキュリティ対策に優れた回線を選ぶ

企業がインターネットを利用するにあたり、もっとも注意すべきはセキュリティ面です。マルウェアへの感染やサイバー攻撃による情報漏えいやデータの消失などのリスクに晒されるおそれがあるため、セキュリティに優れた光回線を選択しなくてはなりません。

光回線を選ぶ際には、VPN(仮想プライベートネットワーク)の利用が可能かを確認しましょう。VPNは、共用の回線を専用回線であるかのように「仮想」して暗号化などの設定を行い、セキュリティに優れた通信網を構築する仕組みです。光回線事業者によってセキュリティに関するサポート体制もさまざまであるため、事前に確認しておきましょう。

「OCN光 IPoEサービス　ワイドプラン」は、IPoE(IPv6)方式を採用した光回線サービスです。PPPoE接続に対して6倍の速度(大容量収容設計)を実現しており、トラフィックが増加しやすいクラウド環境での利用にも適しています。トラフィックを分離する法人設計によって回線の混雑を回避できる点が魅力です。

さらに通常のトラフィックと、Windows Updateのトラフィックも分離可能であり、通常業務にも支障をきたしません。固定IPの活用によるアクセス制限も可能なのでセキュリティ面でも安心のプランです。

OCN光 IPoEサービス　ワイドプラン

法人向け光回線へ乗り換える際、空白期間が生じないよう注意が必要です。また、解約のタイミング次第で違約金が発生することがあります。乗り換え先を選定する際には、法人向け光回線で、なおかつIPv6方式に対応している事業者を選びましょう。対応エリアや端末の同時接続台数も自社に適合しているか確認してください。VPN接続が利用可能な光回線を選ぶことで、セキュリティリスクを低減することができます。