ハイブリッドクラウドとは? メリットと構成例を紹介

ハイブリッドクラウドとは

ハイブリッドクラウドとは、パブリッククラウド、プライベートクラウド、あるいはオンプレミスなど、複数のコンピューティング環境を連携させて運用している環境を指します。上記で挙げた環境はそれぞれ強み弱みが異なりますが、ハイブリッドクラウドではそれらを組み合わせて運用することで欠点を補い、自社に最適な環境を整備することが可能です。

ハイブリッドクラウドとマルチクラウドの違い

ハイブリッドクラウドと混同されがちなのが「マルチクラウド」という概念です。ハイブリッドクラウドもマルチクラウドも、複数のクラウドを組み合わせて活用することは共通しています。

ただしマルチクラウドの場合、そこで組み合わせるのは基本的に同種のクラウドサービス同士（主にパブリッククラウド同士）です。たとえばパブリッククラウドのMicrosoft AzureとAWS(Amazon Web Services)を組み合わせて運用する場合などが該当します。

これに対してハイブリッドクラウドでは、「パブリッククラウド＋プライベートクラウド」というように、異なる種類のクラウドを組み合わせるのが大きな違いです。場合によっては、ここにオンプレミスのシステムまで混成するケースもあります。

たとえるならば、ハイブリッドクラウドはリンゴとオレンジというように異なる種類の果物をかごに入れている状態なのに対し、マルチクラウドは品種の異なるリンゴをかごに入れているような状態と捉えれば分かりやすいでしょう。

ハイブリッドクラウドで組み合わせるサービス

上記のように、ハイブリッドクラウドでは複数の異なる種類のクラウドを組み合わせて運用します。以下では、その中でも主だった種類として「プライベートクラウド」と「パブリッククラウド」を取り上げて、それぞれの概要とメリット・デメリットを解説します。

プライベートクラウド

プライベートクラウドとは、簡単に言うと自社専用のサーバー内に構築されたクラウド環境のことです。サーバーは自社で用意することもあれば、外部のサービス事業者に提供してもらう場合もあります。

後述するパブリッククラウドとは異なり、他のユーザーと共有することのない専用のクラウド環境を構築できるので、自社のニーズに応じてカスタマイズしやすく、高度なセキュリティを築けるのが特長です。同様の理由から、重いデータ処理を必要とするような作業も待ち時間が少なく、快適に行えるでしょう。こうした特性からプライベートクラウドは、機密性の高い大規模なシステムやデータを扱う企業に適しています。

他方で、デメリットとしては、サーバーを占有して自社の責任で環境構築や保守管理などを行わなければならない分、経済面でも技術面でも高いコストを要求されることが挙げられます。また、既定の物理サーバーを使用するため、容量の増減に対応にくいのも欠点です。

パブリッククラウド

パブリッククラウドとは、クラウドベンダーが提供するサービスにおいて他のユーザーとサーバーやソフトウェア、回線などのインフラを共有するタイプのクラウド環境です。プライベートクラウドが一軒家だとすると、パブリッククラウドはマンションのようなイメージで捉えると分かりやすいでしょう。

パブリッククラウドのメリットは、導入時のコストを抑えやすく、必要な容量分だけを適宜利用できることです。物理サーバーも含めて基本的な保守管理をクラウドベンダー側が行ってくれるので、ユーザー側は人的なリソースも節約できます。コストを抑えて迅速にクラウド環境を利用したい企業にとって魅力的な選択肢になるでしょう。

他方でパブリッククラウドのデメリットは、プライベートクラウドに比べてカスタマイズ性やセキュリティ面で見劣りすることです。トラブル発生時の対応もベンダーに依存するので、復旧までに時間がかかる場合もあります。サービス提供内容によっては、自社のデータがどこのデータセンターに保存されるかが分かりにくいケースもあるので、リスク管理の負担が増加する可能性もあります。

ハイブリッドクラウドのメリット

続いては、ハイブリッドクラウドがもたらすメリットを解説します。

柔軟にIT環境を構築できる

ハイブリッドクラウドの大きなメリットは、上記で紹介したプライベートクラウド・パブリッククラウドなどの複数環境を組み合わせて柔軟にIT環境を構築できることです。たとえば自社サーバー上でプライベートクラウドを構築している場合は容量の拡張がしにくいですが、一部のデータをパブリッククラウドに移してしまえばその問題を解決できます。

このような工夫が可能であることは、データ面でのリソース調整のみならず、費用対効果といった経済的コストの面でもメリットが大きいです。ハイブリッドクラウドならば、パブリッククラウドのスケーラビリティを活かして、自社の目標やニーズの変動にも迅速に対応できます。

セキュリティ対策ができる

上記のように柔軟な運用が可能なことは、セキュリティ対策においても役立ちます。自社が運用するすべてのシステムやデータに対して個別に高度なセキュリティ対策を施すことは、コストパフォーマンスに優れた方法とは言えません。

しかし、ハイブリッドクラウドならば機密性の高いデータはセキュリティの高いプライベートクラウドに、そうではないデータはパブリッククラウドに分散させることで、コストを抑えつつそれぞれのデータの特性に応じたセキュリティ環境を用意できます。

リスクを分散できる

セキュリティ的な観点から言えば、複数のサーバーに自社のシステムやデータが物理的に分けられていることにより、リスク分散ができることもメリットです、たとえば、自然災害によってサーバーが物理的に損壊したり、マルウェアの感染によって、データが消失したりといったトラブルが生じても、他のサーバー（クラウドサービス）にバックアップを残しておけば復旧が可能です。

ハイブリッドクラウドのデメリット

数々のメリットがある一方で、ハイブリッドクラウドには注意すべき以下のデメリットも存在します。

構成が複雑になりやすい

複数のインフラ環境を併用するハイブリッドクラウドは、単一の環境のみを利用する場合に比べてシステム構成が複雑化し、管理項目が増加します。「これはパブリッククラウドに、あれはプライベートクラウドに」といったように利用する環境を使い分けるのはたしかに便利ですが、そうしているうちに自社のシステムの全体像が見えにくくなってしまうかもしれません。

複数環境を使い分けることによる管理項目の増加、システムの可視性の悪化は、保守管理の負担やセキュリティリスクの増大にもつながるでしょう。企業のIT担当者はこの複雑性に対応するため、それぞれのインフラ環境やその統合の仕方に精通し、自社に合った最適な形態を模索する努力が必要です。

コスト計算が複雑になりやすい

システム構成の複雑化に伴ってコスト面で問題になるのは、コストの予測がしにくくなることです。複数のインフラ環境を管理運用するコストはそれぞれ異なるため、どこにどれだけコストを投入すれば全体最適化が実現できるのか見通すのは簡単ではありません。

たとえば、パブリッククラウドは自社の状況に応じた環境を用意しやすいという点でプライベートクラウドに劣りますが、コスト面で優れるパブリッククラウドの比重を減らしすぎてしまうとプライベートクラウドのリソースを圧迫してしまい、結果的に全体的なコストが増加してしまうかもしれません。先述したようにハイブリッドクラウドをうまく運用できればコストの抑制ができますが、実現するには複雑な計算が必要です。

ハイブリッドクラウドの構成例

ここでは、ハイブリッドクラウドが実際にどのように活用できるかを示すために、一般的な構成例を紹介します。

・BCP対策
BCP対策を重視した構成例です。緊急事態を考慮して自社が運用するオンプレミスまたはプライベートクラウドのシステムやデータをパブリッククラウドへバックアップしておけば、自然災害などで自社のデータセンターに障害が発生した場合、ワークロードはクラウド環境にフェイルオーバー（切り替え）を行い、事前にバックアップしておいたリソースを使用して迅速に復旧可能です。

・動的なワークロードへの対応
ワークロード（データ処理の負荷）の変化へ対応するための構成例を紹介します。たとえば、企業によっては季節などに応じて需要が激しく変動する場合があります。このような場合、顧客が利用する注文システムを容量の柔軟性が高いパブリッククラウドに置いておくことで、急増した需要にも対応できます。逆に、顧客情報のような比較的変動が少なく、機密性の高いデータはプライベートクラウドに置くという方法も有効です。

このように、ハイブリッドクラウドはパブリックラウドの柔軟性や拡張性と、プライベートクラウドのセキュリティやカスタマイズ性の両方を活かすことを可能にします。ハイブリッドクラウドの運用には難しさもありますが、適切に管理できれば企業に大きな利益をもたらすでしょう。